2020年10月28日

トランプ大統領再選で世界は劇的に変わるのか?4

トランプ大統領再選で世界は劇的に変わるのか?4


さて、このコロナ禍で一人勝ちしているのは、どうも中国だけのようです。

ネット管理体制とネット経済を一気呵成に作り上げた中国がトランプ大統領たちやアメリカ奥の院・ヨーロパのお歴々連合をしり目に仕掛けたのかもしれない、という気が最近してきました。

確かに民主主義の体裁をとっている欧米や日本などは、絶対中国の真似はできないでしょうね。だから欧米の権力者たちは悔しがっているだろうと思いますし、G7含めて仲間の先進国にこのコロナ禍を利用して各国を警察国家にしようとしているのかもしれません。

新型コロナは中国武漢から始まりました。
しかし共産党の権力はやはり凄く、一気に有無を言わさず都市封鎖を行いました。

また中国に乗っ取られたWHOが薦めるコロナ対策は愚作だと、資金拠出停止を表明したトランプ大統領がずいぶん早くから非難していましたよね。

中国が仕掛けたとすると見方が俄然私の中では有力になってきました。

少し長いですが、ハフィントンポスト日本版の5月29日から抜粋してみます。

『中国経済が凄まじい勢いでバウンスバックしている。旧に復するのではなく、インターネットを中心にした新しい経済に一気にシフトした。
さらに新型コロナウイルスにおいても、感染拡大の震源地である中国は、スマホやドローンを駆使した「超監視社会」で、見えない敵をねじ伏せようとし、それなりの成果を上げた。

今や中国では「個人のデータは国に預けた方が安全」という「データ共産主義」が確立しつつある。常にプライバシーの壁に阻まれる自由主義国家は、今のところ「紅いハイテク国家」に対抗する術を持たない。 4000人を超える死者を出し、震源地の武漢を76日間に渡って封鎖した。日本よりはるかに甚大な被害が出ているが、中国のネット消費は怯む気配がない。

2019年の「独身の日」(11月11日)、Tモールは1日で2680億元(約4兆1000億円、384億ドル)を売り上げた。前年の2135億元(約3兆3000億円)を大幅に上回る。経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」によると、18年の中国のEC市場は、160兆円に達した。米国の3倍、日本の14倍の規模である。中国のインターネット人口は9億人とされ、米国、EU、日本の合計に匹敵する。2020年には2億人増え、11億人に達するという予測もある。巨大市場では日々、細胞分裂が起きており、ライブコマースのような新しいサービスが次々と生まれる。

日本から見ると「監視システム」にしか思えないが、アリババは銀行口座を開けず、クレジットカードを持てない低所得層でも、ジーマ信用のスコアが一定以上ならローンのサービスを提供する。信用を獲得するため人々は喜んで自分のデータを差し出すのだ。
新型コロナの深刻な局面で、中国の人々は「データを差し出すことが身の安全につながる」ことを学習した。そのため、個人データを国が管理する「データ共産主義」の威信は大いに高まったと言える。』と報じています。

三国志の中国は面白かったのになあ!とぷんぷん

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IMFによると「中国は今年、先進国や他の新興国のようにマイナス成長に転落しない。加えて、V字回復軌道に乗った結果、来年のGDP(国内総生産)は15兆8千億ドルに達し、米国のそれの75%に相当する経済力を持つ」と予測しています。

一方、米国、EU、日本などの先進各国は今年、コロナ危機に対処すべく過去に例のない大胆な財政政策を講じました。その結果、来年には、先進各国合計の公的債務の対GDP比率が125%と、第2次世界大戦直後を上回る財政危機に直面する見通しだそうです。

やはり世界覇権を虎視眈々と狙っているとされる中国が仕掛けたのかもしれませんね。

テレビなどの刑事ドラマで、殺人容疑者を調べるとき、最初に刑事たちが検討するのは、その動機やだれが一番得をするのか、です。

もちろん最初はコロナの発症の地、また世界への伝播をゆるした中国政府への非難などが殺到しました。

しかしこうやって独り勝ちしているのを見ますと、トランプ大統領・プーチン大統領たちやアメリカ奥の院・ヨーロッパのお歴々連合などに比べて中国のほうが新型コロナを仕掛ける動機が大きいように見えてきます。
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posted by ぷんぷん at 11:22| Comment(0) | 権力とメディア | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年10月20日

トランプ大統領再選で世界は劇的に変わるのか? 3

トランプ大統領再選で世界は劇的に変わるのか? 3


トランプ大統領は米軍が24時間体制で徹底的に守っているということで安心なのです。
さすがのCIAも手が出ませんし、もうすぐこれまでの悪事が明かされ戦々恐々としているといわれています。
ケネディ元大統領の暗殺はCIAであり、その時の長官はブッシュ元大統領です。
怖いですね。

つまり米軍兵士は一番危険な前線で命の危険にさらされるわけですし、しかも誰からも尊敬も感謝もされない戦争につくづく嫌気がさしているわけです。

軍産=アメリカ奥の院だけが戦争をビッグビジネスとして推進してきました。何せ世界中の紛争にアメリカ奥の院の手先CIAがちょっかいを出し、常に世界のどこかで戦争を創造してきましたし、第二次世界大戦以降一度も戦争をやめてない国なのですからね。

不毛な戦争の悲惨さに一番反対しているのが米軍のトップ達です。

そして世界中で罪のない子供や一般市民を犠牲にする、しかも莫大な税金が消耗される戦争をストップしようとしているのがトランプ大統領です。少し考えれば一般の日本人もわかると思うのですがね。
しかしこのあたりのことを日本の大手メディアは一切報じていません。権力サイドへの忖度なのか脅されているのかどうなのでしょうか?


これまで戦争こそ最大のビジネスであると、世界中で手先のCIAなどによる諜報機関が内乱を画策し、同時にやはり手下の大手メディアを総動員して悪者をでっち上げてきました。
CIAの手先に殺されたイラクのサダム・フセイン大統領やリビアのカダフィー大佐もそうでした。しかし日本人の多くはいまだに彼らは悪者だったと思っています。

そしてCIA悪行のもう一つの代表ビジネスがアフガニスタンやメキシコ、コロンビアなどで地元のやくざや国のトップなどと組んでやっている麻薬ビジネスです。活動資金源と言われていますが莫大な富を得てきましたし不要の麻薬患者を作り出す酷いものです。

戦争も麻薬も人類の敵です。
本当に憎むべき連中なのです。

嘘のようなホントの話!とぷんぷん

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しかしトランプ大統領の登場で、中東また中途ですが南米や朝鮮半島など含め各地で和平交渉が進められています。つい最近ではイスラエルとUAE、そしてバーレーンとの和平合意がなされました。これは画期的なことでノーベル平和賞に十分値します。まあしかしノーベル賞はヨーロッパのお歴々の仕掛けですから絶対受賞させませんし、トランプ大統領も受け取らないのではないでしょうか。

つまりこれまで世界を支配してきたアメリカ奥の院、ヨーロッパのお歴々たちはトランプ大統領の登場によって、彼らの石油利権である中東が平和条約を締結し紛争がなくなり、また軍需産業利権の米軍の縮小、撤退などの政策で以前のように儲けることができなくなってきており、相当焦ってきているのは確かなはずです。

既存利権の多少の毀損には目を瞑り、新たなビジネスチャンスの創出やデジタル金融、GAFAMなどの世界の通信システムを支配する。そして、まずは先進国家で何かしらのパニックを起こし中央集権的でより強権な警察国家に変貌させ、直接的に国家を支配しそこから永続的な利権を引き出す戦略に転換したとすれば・・・

そうです新型コロナ計画の仕掛け人はアメリカ奥の院やヨーロッパのお歴々達かもしれないとも考えることができます。
トコトン悪党な連中が新たな恐怖、つまりコロナ危機を作り出したのではないか?との疑念を持つわけです。

ふうむ・・・

トランプ大統領やプーチン大統領たちよりもよっぽどこやつらのほうがやりそうなことだという気がします。
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posted by ぷんぷん at 16:43| Comment(0) | 権力とメディア | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年10月13日

トランプ大統領再選で世界は劇的に変わるのか? 2

トランプ大統領再選で世界は劇的に変わるのか? 2


 確かにこれまで世界の支配者達を退場させるのはとても難しく、やろうとした人達、米国ではケネディ大統領や日本では鳩山元首相や小沢一郎さんのように、命を取られるかメディアの印象操作により社会的に抹殺されています。

世界の支配者たちと対峙し勝つには、余程覚悟し用意周到に既存支配者の息の根を止める戦略を立て実施する必要があります。
頭も資金も力も仲間も、そして最後は世論、国民の絶対的な支持が必要です。

しかし先進国の国民は基本的にまさかそんなことを国のトップがかかわっているはずもなく、ましてや大手メディアが嘘をつくはずがない、そんなのは陰謀論だと鼻で笑ってきました。ですから洗脳の先兵である各国の大手メディアを牛耳られている中では世論含め一般国民を覚醒させるのは非常に難しいのです。

鳩山元首相も小沢さんもアメリカ奥の院と決別し、真の日本の独立を図ろうとしたため、その筋から命じられた大手メディアから攻撃されました。鳩山さんは首相の座から引きずり降ろされ、小沢さんは無罪にもかかわらず、検察やうその証言などで裁判にかけられ、しかもメディアによる印象操作で悪者扱いされました。

残念ながら多くの国民はメディアの印象操作にまんまと引っかかり、いまだに小沢さんは有罪だったと思い込んでいる人がたくさんいます。

しかしアメリカは4年前違いました。

アメリカ奥の院は自分たちの子飼いであるヒラリーを大統領にする予定でした。メディアもヒラリー有利の世論を創造し、日本のメディアも評論家もみな予定調和的にヒラリーが次の大統領でトランプなんかが選ばれる可能性は0に近い、とまで豪語していましたよね。

開けてびっくり、何が起きたのかわからない!とバカのように開いた口からよだれが流れている連中がほとんどでした。
悲しいかな、いまだにその当時の連中が何もなかったかのようにテレビで解説しているのを見ると、私は腹正しい限りですけどね。
話がそれました。

昔なら切腹ものだよ!とぷんぷん

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つまり今のトランプ大統領はアメリカ奥の院の正体を見破ったアメリカ国民の覚醒があって初めて誕生したわけです。

アメリカの大手メディアのインチキに気づいたアメリカ国民はたいしたものです。
玉石混交ではありますが、ネット情報、ネット世論の影響が大きいと思います。

いつも書いていますが、やはり仮説を立て検証することは有効です。もちろんそれを検証するには困難を伴いますが、限りなく真相に近づくことが可能だと最近では感じています。日本の国民も早くこのことに気付いてほしいのですが、敵もさるものひっかくもので、ご他聞に漏れずネットの世界でも俗にいうネットウヨと称する連中が跋扈し、若い人を中心に影響を与えていますから安穏とはできません。我々の税金で雇いネットウヨを指揮していたのが自民党の世耕元通産大臣です。そして今や平井大臣など悪党がネット洗脳機関たるデジタル庁創設の先頭にいます。

またまた話がそれました。

アメリカ国民覚醒の話です。
もちろんいまだにメディアに騙され続けている国民もいるでしょうが、だんだんヒラリーサイドつまりアメリカ奥の院の悪事がばれて来ていますから、今度の選挙もたぶんトランプ大統領が再選されると思います。

日本のメディアでは一切報じられないので知らない人が多いと思いますが、ロシア疑惑で攻撃されていたトランプ大統領ですが、ヒラリーの意を受けた当時のFBI長官やCIA長官などが疑惑を捏造してきたことがばれてきています。この時も日本のメディアはひどかったですね。真相が判明したとき日本の大手メディアはどのような態度、責任をとるのでしょうかね。

さらにはヒラリーの関係者40人ほどが不審死していますが、そのほとんどが殺人ではないかという疑惑があります。さらには夫の元大統領のビル・クリントンやその仲間たちには小児性愛・虐待などのむごたらしい容疑がかけられています。その中心人物のエプスタインはつい3,4か月前刑務所収監中に口封じのため殺され大きな話題になっていましたが、日本ではさっぱり報じられていませんものね。

暗殺を含め手段を択ばないまことに極悪非情の相手と対峙するのですから困難を極めるのは確かですし、現在もフェイクニュース含めアメリカ奥の院の猛烈な攻撃をトランプ大統領は受け続けています。

そんな中一つの疑問がありました。

なぜ彼らは伝家の宝刀を抜かないのか?そうトランプ大統領暗殺です。
続きます。
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posted by ぷんぷん at 15:33| Comment(0) | 権力とメディア | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする